Cラーニング 導入事例
宇都宮大学 様
Cラーニングは、大学での大規模かつ安定的な授業支援システムとして、全学で利用するLMSの運営サービスを提供しています。ここでは、導入を推進した大学の教務部門の担当者様や推進担当の先生方のインタビューをご覧いただき、ネットマンのサービスのご理解にお役立てください。
宇都宮大学 様
インタビュー回答者
学長特別補佐(教育DX担当)
長谷川 光司 様
地域創生科学研究科工農総合科学専攻長
松田 勝 様
学務部修学支援課教務企画係長
結城拓郎 様
宇都宮大学さまの大学の
概要を教えてください。
はい。弊学の2021年5月1日現在の概要はこちらです。
【学生数及び教員数】
<学部>
-
5学部（地域デザイン科学部、国際学部、共同教育学部、工学部、農学部）
-
収容定員：学部学生3,640人、現員4,017人
<大学院>
-
2研究科（地域創生科学研究科、教育学研究科）
-
収容定員 大学院学生797人（修士670、博士91人、専門職学位課程36）
-
現員918人（2021.5.1現在）
<教員数>
-
本務者331人
大学の沿革はこちらをご覧ください。
2019年度に大学院(400人)で使い始めたのがスタートです。当時の出会いや経緯を教えてください。
2019年度に開設した地域創生科学研究科の運営にあたり、定員335名の一斉授業に必要な多地点遠隔講義システムを整備しました。しかし、出席管理や講義資料の配布・レポート等の回収作業など大人数の学生にスムーズに対応するためには、様々な懸案事項があることが予想され、これらに対応できるようなソフトウェアの導入について検討開始したのが背景となります。
種々検討した結果、Cラーニングは他社の商品とは違い、「授業を良くすること」、「事務負担を削減すること」、そのどちらも実現できるので候補としました。その後、試行的に利用させていただいた結果、本学の懸案事項を解消できると考え導入しました。
（松田 地域創生科学研究科工農総合科学専攻長）
翌年2020年からは全学(5000人)で使われ始めました。全学のLMSとしてCラーニングのどのような点が評価されたのでしょうか。
他のLMSについても導入を検討しましたが、出席管理の機能で、学生に教員が指定したコードを入力させたり、学生にコメント欄を入力させることができたり等、授業を設計する担当教員がある程度自由に設定することができる点が他のLMSでは実現が難しい点だと考えています。
また、提出されたレポートを学生同士で閲覧、コメントする機能は、中央教育審議会答申の『2040年に向けた高等教育のグランドデザイン』で示された「学修者本位の教育」を実現するための一つの方策である多面的評価を、デジタル化により効率的に実施するのに適していると考えています。（結城 学務部修学支援課教務企画係長）
全学の先生方にLMSの活用を浸透させるのには苦労もあったかと思います。どのような課題をどう乗り越え対応していったのか教えてください。
全学の先生方にCラーニングの活用を浸透させるため、Cラーニング上に教員専用の「チュートリアル講義」を登録し、フォーマットの共有や質問板を作ってCラーニング機能の有効的な使い方や運用上の疑問とその解決策を共有することで様々な課題を乗り越えました。また、ネットマン社のサポートセンターの支援もあり、Cラーニングをスムーズに運営管理することができました。
（松田 地域創生科学研究科 工農総合科学専攻長）
Cラーニングに対する学生の声はどうですか。
学生アンケートの自由記述から、使い方が分かりやすいと言った声を始め、スマホで見やすいので助かるなど、今どきの学生ニーズにあったLMSツールであると感じます。
具体的には協働版の一括既読、課題受け取り表示機能が利用しやすいとのコメントや受講授業に対しCラーニングのアンケート機能を利用した意見の提出は利用しやすくとても良いと言ったコメントもあり、コロナ禍において大学のオンライン授業が増え、様々な不安がある中でも多様な機能が備わっているCラーニングの活用により、学生生活の利便性が図られているものと思われます。
（結城 学務部修学支援課教務企画係長）
2021年度からはオンデマンドオプションが採用されました。コロナ禍での運用ではどのような課題をどう解決してきましたか。
2020年度はコロナ禍での緊急対応としてオンライン授業が主な授業形式となってしまいましたが、2021年度は対面での学修機会確保を考慮し、オンライン授業と対面授業を基本的に半分ずつ行う方針としました。その中でCラーニングのオンデマンドオプションのサービス追加されました。今後の利用見込や金額、教員への容量制限導入等を総合的に検討して、適切な月額通信量を決定することが課題でしたが学内での検討を重ね、学生の学びの確保や教員の利便性の観点から、当面は、容量制限等は設けず、実情を踏まえた月額通信量で契約することとなりました。
2022年度においては、アフターコロナを見据えた反転授業を含むブレンディッド・ラーニングを大学として推進することを方針として定めており、引き続き、Cラーニングの効果的な活用方法が検討されるかと思います。
（結城 学務部修学支援課教務企画係長）
先日アフリカの6大学と共同でオンライン講座がCラーニングを使って行われ多くの学生がSDGsを学んだとお聞きしました。
その様子と効果などをお聞かせください。
Cラーニングで用意されているほぼ全ての機能を有効に活用することにより、地理的に遠く離れたアフリカの6大学と合同で質の高いWEB講義の実現、学生－教員間、アフリカ－日本間等で双方向のやり取りを可能にしました。講義は15回開講され、うち13回はオンデマンドで、2回がzoomによるリアルタイムで実施し、アフリカ側も各大学1名ずつの6名の講師が講義を担当しました。このように、海外の教員が共同で参加する合同WEB講義は大変珍しく、コロナ禍を克服して国際交流を進展させる新しい試みです。
Cラーニングを利用した初の国際共同WEB講義でしたが、最後の講義で行った学生アンケートでは好評のようでした。
（小澤 地域創生科学研究科係長）
2022年度からは教務システムとの連携が強化されます。課題と狙いを教えてください。
LMSとしてCラーニングを全学的に使用してから、その運用の煩雑さが課題でした。学生は教務システムとCラーニングの両方で履修登録をしなければならず、また、教職員はそれぞれの講義の設定や履修者の整合確認等をしなければなりませんでした。
連携強化により、学生の履修データや講義データ等が自動連携されることになり、上記の課題は大幅に改善されました。加えて、Cラーニング上で提出されたレポートに関するデータを連携することで、教務システム上で学生の学修状況の確認や分析を効率的に実施することが可能となりました。（結城 学務部修学支援課教務企画係長）
今後、学校ICTはどのように展開していく予定ですか。
令和4年度からは、高度情報化社会におけるICT（Internet Communication Technology）活用能力の向上、メディア講義への対応、ペーパーレスの推進などを目的として、BYOD（Bring Your Own Device）、すなわち「ノートパソコン必携化」を実施していく予定です。学内には、Wi-Fi環境が整備され、キャンパス内の多くの場所で無線ネットワークが利用可能となります。
また、自らの意思で主体的に物事にとりくむ「自律的学修者」の育成を目標に、学生の学修状況を把握するための「e-ポートフォリオ」、履修状況や成績を管理する「教務システム」、効果的な学修環境を提供する「LMS（Learning Management System）」を一元管理し、学修状況の把握や成績を元にした指導、学生の適正にあった就職先の分析が可能になります。
さらに、様々な形式を組み合わせて授業をすすめるブレンディッド・ラーニングを推進し、質の高い「学びのコミュニティ」を提供していく予定です。例えば、授業テーマに関する知識はオデマンドで配信。テーマについての学生同士の議論は対面授業で行います。学生にとって効果的な授業形式を、ICTを活用しながら適宜取り入れる体制を整え、知識だけでなく発想力やコミュニケーション能力を培う、分野を横断したコミュニティによる学びの機会を提供していきます。
（長谷川 学長特別補佐（教育DX担当））
最後にネットマンに対する期待をお聞かせください。
今後も、利用機関における学生や教員等の要望等を踏まえたCラーニングの開発及び管理運営に期待したいと思います。（松田 地域創生科学研究科 工農総合科学専攻長）
本日はありがとうございました。